> 2008年4月12日 週刊ダイヤモンド「特集 後悔しない「老後」葬儀について」で紹介されました。
週刊ダイヤモンド 特集 後悔しない「老後」 葬儀(08年4月10日号・ 94-95ページ)で、葬儀サポートセンターが取り上げられました。

人生最後の舞台である葬儀。だが、いわゆる相場がわかりにくいだけに、費用をめぐるトラブルは後が絶たない。残された家族に迷惑をかけないためには、生前の葬儀社選びが重要だ。
「父は互助会に入っているから大丈夫、と言っていたので安心していたが、いざ葬式が終わってみると、300万円も請求されてびっくりした」
昨年、父親を病気で亡くした東京近郊に住む五十代の男性は、自身が巻き込まれた葬儀費用のトラブルについて語る。
男性の父親は、「わずかな掛け金で葬式代がすべて賄えます」というセールスマンのしつこい勧誘を断り切れず、地域の互助会で50万円が満額のコースに申し込んでいた。ところが、父親が亡くなった直後、互助会の担当者と打ち合わせを始めると、斎場の使用料や料理、祭壇の費用など、次から次に費用が加算されていく。
「父親が言っていた話と違う」と不思議に思った男性が尋ねてみると、担当者の口から驚くべき事実が伝えられた。「加入されたコースは身内だけで行う密葬用ですので、それ以外はすべてオプションとなります」
積み立てていたぶんを差し引いても300万円の追加費用が発生。男性はあわてて金策に走り、どうにか全額支払うことはできたものの、「コースの内容など、父や母に詳しい説明はいっさいなかった。完全に騙された」と互助会に対する怒りを爆発させる。
こうした互助会をめぐるクレームは後を絶たないと、ある葬儀相談員は明かす。「助け合いの精神に基づくという互助会の性格を”売り”にして、説明責任を果たさないばかりか、強引な勧誘を行なうセールスマンがとにかく多い」(相談員)
「掛け金が満額になればそれで葬儀ができる」「冠婚葬祭はほかより安くできる」といった甘い言葉で顧客にすり寄り、巧みに騙しているというのだ。
言葉巧みに高額葬儀を押し付ける大手
では、葬儀にはいったいどれくらいの費用がかかるのだろうか。左ページの表を見ていただきたい(*注*下記の表です)。これは、葬儀や葬儀社選びなどの相談を受け付けている葬儀サポートセンターの協力を得て作成した、葬儀にかかわる標準的な費用だ。

地域や葬儀の規模、そして葬儀社によって費用はばらばら。そのためここでは、参列者100人程度の葬儀を東京で行なったと想定している。
葬儀にかかわる費用は大きく分けて三つある。第一に葬式や火葬など一般的な葬儀費用だ。第二に通夜や精進料理、飲み物といった飲食費。そして最後にお布施や戒名料など僧侶に支払う謝礼だ。
このうち、葬儀費用の内訳を見ていただきたい。最も費用がかかるのはやはり祭壇。白木なのか花なのか、どれくらいの大きさのものを選ぶのかによって費用は大きく変わる。また、斎場や火葬場を民営にするかそれとも公営を選ぶかによっても大きく違う。
当然、公営のほうが三分の一から五分の一程度で安くすむ。だが、都内でも公営の施設は数が少なく、場所によっては参列者を移動させるための費用が大きな負担となることにも注意が必要だ。
日本消費者協会が2003年に実施した調査によると、こうした諸々の費用を合わせた葬儀費用は、東京近郊の平均で175万5000円だ。
これに飲食費が66万1000円、僧侶に支払う謝礼が64万1000円となっており、合計で305万7000円となる。ちなみに全国平均は若干安くなり、237万6000円だ。
しかし、この平均額でも「まだ高い」と葬儀サポートセンターの今井豊氏は語る。
同センターでは、相談者に紹介する優良な葬儀社を探すため、これまで500社以上の葬儀社を訪問して見積もりをチェック。うち、適正価格の範囲内だといえる葬儀社は、わずか30%程度にすぎなかったという。
費用に加え、サービス内容の充実度や葬式の運営体制など、細かい点まで確認して絞り込んだ結果、同センターは70社程度と提携している。これらの葬儀社の平均葬儀費用は93万円と、東京近郊の平均よりも80万円以上安くなっているのだ。
「この程度の祭壇が普通だ、棺は最後の部屋なのだから豪華にしましょう、それではあまりにみすぼらしいですよなどと、言葉巧みに高額商品を勧めてくる葬儀社は少なくない。特にノルマを課せられた大手に多い。葬儀ということもあって、消費者もいやとは言えず、結果、騙されているケースがほとんど」と今井氏は語る。
細かい項目まで見積もる葬儀社は良心的
このように葬儀費用は、葬儀社によって大きく違ってくるが、どのような点に気をつけて選べばいいのだろうか。
「まずは事前に相談に行ってみて細かい見積もりをだしてくれるかが最大のポイント。その際、担当者が変わらないことも重要な点だ」と今井氏は解説する。
「実際に葬儀をやってみないとわからない」などと言って、見積もりを拒否する葬儀社はまず却下。費用の総額やパック料金だけしか教えてくれないような葬儀社も注意が必要だ。費用の子細がわからないため、あとからさまざまな名目で追加請求してくる可能性が高いからだ。
担当者が変わる葬儀社もいただけない。担当者によって言うことが違い、費用もコロコロ変わることがよくあるからだ。逆に、サービス内容の説明などはいい加減にして、カネの話しかしない葬儀社などもやめておいたほうがいい。
また、亡くなった直後に病院側から紹介される葬儀社に即決しないことも大事だ。というのも、病院に出入りしている葬儀社のほとんどが病院にディベートを払っており、そのぶんを価格に転嫁しているケースが多いからだ。
「生前に、家族と一緒に複数の葬儀社を回って、見積もりを取り、納得がいく葬儀社が見つかったら担当者と詳細な点まで詰めておくべき」と今井氏は語る。
人生最後の舞台で、無用なトラブルは避けたい。自らの死後について、考えるのは気が進まないかもしれないが、残された家族に迷惑をかけたくないなら、事前の準備は欠かせない。